太陽光発電システムをつけるメリット｜電気代が下がる仕組みを解説

「太陽光発電システムをつけると電気代が下がります！」

こう言うと、電力会社を変える事をイメージされる事が多いと思いますが、今回は全く別の話になります。

そもそも、現状だと（2022年11月時点）電力会社を変えて電気代を下げるというのは、少し昔の話で、大手電力会社や新電力会社含めてとても厳しい経営状況である中では、なかなか電気を安く供給してもらう事が困難な時代であります。

では、どういった事行えば電気代は下げるのでしょうか？

「徹底した節電？」

「最新の家電製品の買い替えを行う？」

「部屋着を重ね着して暖房を控える？」

確かに、こういった事を行えば多少は節電に繋がりますが、今回お話する事は「太陽光発電システムを導入する事で電気代を下げる」という事であります。

「太陽光発電システムって今更付けてメリットあるの？」「買取価格が落ちて太陽光発電システムがメリットない」という事をよく耳にする事が多いですが、太陽光発電システムの設置はメリットがあるどころか、以下の2つの理由から搭載していないと損すると私達は考えます。

• 電気は買うより作った方が安い
• 電気代の余計な出費が減る

①太陽光発電システムをつけるメリット：電気は買うより作った方が安い

太陽光発電システムを導入する事で、高額な初期費用が発生する事は事実ですが、それを踏まえても太陽光発電システムを導入し、電気は創って使う方が圧倒的にお得です。

一般的な家庭では1kwh使う毎に約25円ほど電力会社に払っておりますが(2019年時点での平均値でありますので、2022年11月時点ではさらに上昇しております)、太陽光発電システムで作った電気は約14円になり、10円以上もお得になります。

なぜ、太陽光発電システムの電気が約14円か説明させていただきます。

【5kwのシステム導入のシミュレーション】

上記表を以下の計算式で割ると約14円となります。

この通り、廃棄費用コストを加味しても約14円で使える事に加え、太陽光パネルの寿命は更に長い事を考えるとさらなる金額メリットがあります。

事実、京セラさんのホームページでは「1984年から稼働している京セラ佐倉事業所の太陽光パネル は、36年目の2021年の時点で17%の劣化に留まり、現在も 現役で発電し続けています」と記載されており、現在の技術力を加味すると更なる高寿命が期待できる事に加え、メーカーによっては40年間の出力保証を行っているメーカーが存在します。

>>自家消費型太陽光発電システムを導入する際の流れや手続きは？｜使える補助金はある？

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②太陽光発電システムをつけるメリット：電気代の余計な出費が減る

家庭の電気代は、主に①基本料金②従量料金＋燃料費調整額③再エネ促進賦課金に分けられております。

基本料金は、家庭で使用する電気機器の容量で決まり、従量料金は使った分が課金され、再エネ促進賦課金は従量料金に乗じて決められた単価が課金されるようになっております。

このように3つに分けると単純なのですが、よくよく考えていくと「？」マークが頭に浮かびます。



ご存知の方も多いですが、まず真っ先に「再エネ促進賦課金て何？」と思われた方も多いと思います。

再エネ促進賦課金とは、「固定価格買取制度で買い取られる再生可能エネルギー電気の買い取りに要した費用は、電気の使用者から広く集められる再エネ賦課金によってまかなわれます。

再生可能エネルギーで発電された電気は、日々使う電気の一部として供給されているため、再エネ賦課金は、毎月の電気料金とあわせていただいています。」（なっとく！再生可能エネルギー　HPより抜粋）と記載されております。

簡単に要約すると太陽光発電所をはじめとした再エネ発電の事業者の売電収入は、皆様の電気料金から賄っているという事になります。

このように記載すると、「なんで？！」と思われる方もいると思いますが、そもそも火力発電所も、原子力発電所も、皆様の電気料金から建設コストを回収しております。

それなのに、なぜか再エネだけがこのように記載されており、再エネ批判を行う方もいらっしゃいますが、その件は脱線してしまうので、別の回でお話させていただきます。

少し脱線しましたが、この再エネ賦課金ですが、電気使用量に比例して課金される仕組みになっております。

つまり、太陽光パネルで作った電気を使う事で、この再エネ賦課金の課金も減るというメリットがあります。

さらに、燃料費調整額の上限撤廃や、基本料金などに含まれる託送料金の上昇、2024年から新しく始まる容量拠出金制度開始など、今後、電気を購入する事で更なる負担が増える事が予想されます。

こういった社会的変化に対して、太陽光発電システムがある家庭と無い家庭では多くの経済的負担が変わってくると予想できます。

東京都では、現在新築住宅に対して、太陽光発電システムの設置義務化に舵を進めておりますが、それに対して批判的な意見も目立ちます。

これに対して、いろいろな意見があった然るべきだとは思いますが、太陽光発電システムは私達にとって大変有益なシステムである事は事実であります。

長野県も「すべての屋根に太陽光を」合言葉に太陽光発電システムの導入を後押ししております。

ここまで読んでいただいた皆様には、是非太陽光発電システムの価値を感じていただき、この記事が皆様のお役に立てれば幸いです。

>>「信州の屋根ソーラー普及事業」の認定事業者とは？「2050ゼロカーボン」も詳しく解説

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