【シンクタンクレポート紹介】再生可能エネルギーに対する意識調査—7割が導入拡大の必要性を認識

今回はレポートのご紹介と、我々の今後の活動方針についてまとめた記事です。

日本に拠点をおく非営利シンクタンクであるClimate Integrate は、2025年9月4日〜7日にかけて、日本における再生可能エネルギーに関する意識調査を実施し、その結果を公表しました。調査では、太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスを対象に、国民が再エネをどのように捉え、どの程度導入拡大を必要と感じているのかを明らかにしています。

その結果、国民の間では再生可能エネルギーに関する認知が広く浸透し、導入を後押しする世論が形成されつつあることが確認されました。

調査結果のポイント

• 84%が「気候変動は深刻」と回答し、問題意識が広範に共有されている。
• 再生可能エネルギーの認知度は9割以上と、極めて高いレベルに達している。
• 再エネに対し、7割がポジティブな印象を持っている。
• 7割が「再エネ導入を拡大すべき」と回答しており、反対は1割にとどまる。
• 発電方式別の支持では、
  • 再生可能エネルギーが6割前後の支持を獲得している一方、
  • 火力・原子力は4割未満と低水準にとどまっている。

地域とともに歩む再生可能エネルギーへ

今回の調査から、再生可能エネルギーに対する国民の支持は着実に高まっており、脱炭素社会の実現に向けた強い期待がうかがえます。こうした世論の高まりは、再エネを地域にどのように根づかせるかという、新たなフェーズへの移行を示唆しています。

グッドライフでは、再エネ事業を進める上で 「地域との合意形成」 を最も重要な要素の一つとして位置づけています。
単に電源を建設するのではなく、

• 地域の暮らしや産業と調和すること
• 環境負荷を低減しながら、地域価値を高めること
• 住民の不安や懸念に丁寧に向き合い、透明性の高い民主主義的なプロセスを確保すること

これらを前提に、地域と共生する再エネ開発を推進しています。

グッドライフが目指す姿勢と今後の活動

• 地域ごとの課題や資源を踏まえ、地域に寄り添った再エネプロジェクトを計画・管理
• 合意形成プロセスの透明性を高めるため、説明会や対話の場を積極的に創出
• 再エネの価値や地域との共生事例をわかりやすく伝える情報発信の強化
• 地域産業・雇用・防災などへの波及効果を高める持続可能な仕組みづくりへの働きかけ

グッドライフはこれからも、地域の皆さまとともに、再生可能エネルギーを軸とした暮らしやすい未来、そして脱炭素社会の実現に向けた取り組みを着実に進めてまいります。

参考文献

Climate Integrate. 2025年11月18日. 「再生可能エネルギーに関する意識調査 ― 高い認知と支持 ７割が導入拡大が必要と回答」. Climate Integrate. https://climateintegrate.org/archives/10608